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日本流通構造の変化について

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今回は日本の流通構造を振り返り簡単にまとめてみました。
かつての日本の流通は、卸売業、小売業などの店舗が多く、しかも中小規模の店舗の割合が非常に高い状態でした。
ひと昔前は、1次卸だけでなく、3次、4次卸が仲介を行い、商品の流通経路が非常に複雑な構造になっていました。
これは、中小の小売業が多く立地が分散しており、流通単位が小口化していたためと考えられます。

以前の日本の流通は、メーカー希望小売価格販売やリベートが当たり前であったり委託販売や容易な返品が可能だったり、独自の特色がありました。
このため、国内の流通構造は合理的でなく不透明なものとなり、諸外国企業の参入を阻んできました。
消費者の不利益になっていると他国から非難を浴びていることに当時の国民はあまり疑問も感じていなかったといわれます。

しかし、様々な環境、時代の変化から流通構造は大きく変わっていきました。
そのうちの1つとして、ITの進化によって小売業は大きな恩恵を受けました。
オンラインのPOSで繋がれた店舗の売上情報が本部で即座に確認情報ができリアルタイムに経営に反映したりEDIの導入によって情報伝達が格段に加速しました。

また、規制緩和によって、大型店が多数新設されることになりました。
街の発展のための誘致活動が各地で活発に行われ、これまでに類を見ない巨大なショッピングモールのオープンなどが相次ぎました。
当時は東京ドーム○個分と表現する店舗などがよく見受けられました。

さらに、流通市場の国際化が進展したことも上げられます。
その先駆けとなったのが、トイザらスですが、今までに見たことのないことのない巨大な店舗と大量の品揃えに驚愕したことを覚えています。
進出して25年で閉店した店舗情報を聞くと寂しいものがありますが、全県出店制覇を遂げたスターバックス・コーヒーやコストコなどが最近目を引くのではないでしょうか。

上記にもあげたように、小売業の大型、広域化による大量販売力を背景に、商品の価格形成がメーカー主導からより消費者に近い立場の小売業者主導へと確実に移行しているとともに、低価格競争の激化が進む中で、自社でコスト計算を行い販売価格を設定するオープン価格制をとる小売業者が増加し、メーカー希望小売価格制は崩壊しつつあります。
さらに、委託販売や返品制度の弊害を解消するために、商品の完全買い取りやプライベートブランド(PB)商品として他者との共同開発や、自ら企画・開発した商品を製品化し販売する小売業者も最近では当たり前となっているのではないでしょうか。

不況が続く中、低価格重視が注視される一方、商品の個性やクオリティを重視する傾向も強まって、消費者ニーズはさらなる多様化を見せています。
今でもディープでコアなファンを持つフィギア業界や、ついに任天堂も参入したガチャビジネスなど新たな消費者ニーズに対応するものがこれからも出てくるのでしょうか。

そして、いつの日かオムニチャネルの概念をも覆す予想だにしない流通構造が出現するのではないかと考えています。